スーパーマーケット、コンビニエンスストア、ホームセンター、そしてドラッグストアなど小売業態化した店舗をストア・フォーマットとして分類（定義）する場合に使われる。
また、コンビネーションストアやウェアハウスストアなどのように、スーパーマーケットからさらに分化した小売業態店舗を型として表す場合にも使われている。
したがって、業態本来の意味である売り方や経営方法の違いによる小売業の分類基準とは区別して使わなければならないのである。
今日まで化粧品業界や家電業界などでは、メーカー主導型小売業態の開発を果敢に推進してきた。
だが、それら新小売業態店舗は必ずしも成功しているとは言えない。
その理由は、メーカーが小売店舗の目に見える部分の変化を強調しすぎるからである。
店舗の型を変化させることは業態の確立ではなく、業態類型（ストア・フォーマット）を作っただけなのである。
目に見えるようなウェアハウスースタイルや高級な店舗形態など器の型にこだわることが業態の確立ではないことに留意すべきである。
消費者の業態スイッチ現象現在、大手総合スーパー（ＧＭＳ）の多くは、店舗運営費の増加やカテゴリーキラーの台頭などにより、低価格という伝統的業態特性を発揮できなくなっている。
その結果、消費者の業態スイッチ現象が高まり、ＧＭＳは業態としての成熟期に入ったと言えるだろう。
そこで、変化への対応として素早く業務改革に取り組み、高収益体質を確立したのがＩ堂である。
これに対しＤは、ディスカウント路線のさらなる強化を目指してバイパーマーケットやホールセールクラブといった大型のストア・フォーマットを開発している。
売り方をみても、ダイエーのエブリティーロープライス政策に対し、Ｉ堂はエプリティーフェアプライス政策を志向するほど両者は実に対照的である。
ダイエーがストア・フォーマットに固執する感がみられる半面、Ｉ堂の場合、店舗の型の変化を目で見ることは難しい。
それはマネジメントのタイプを変革させているからである。
それによって旧来からのＧＭＳフォーマットから脱却し、今日の環境変化に適応したＩ堂だけの業態を確立させたと言える。
小売業が自己の業態を確立させるためには、消費者のどのような生活シーンを満たすのか、それにはどのような商品カテゴリーをどうアソートメントし、いかに効果的なマネジメントを行うかが重要なのである。
これらを整理すると次のような表に示すことができる。
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